地方に移住してフルリモートで働きながら副業を始めてから、お金の不安の種類が変わりました。
会社員のころは「老後のお金、大丈夫かな」という漠然とした不安でした。でも地方に移住して副業を始めてからは、不安がもっと具体的になりました。「この保険、今の自分に合っているのか」「家計のバランス、本当にこれでいいのか」「NISAを始めたけど、積立額って適切なの？」——ひとつひとつは小さいけれど、全部が解決されないまま積み重なっていく感覚がありました。
そんな状態のとき、FP（ファイナンシャルプランナー）の無料相談サービスを使いました。
結論から言うと、60分で3年分の「なんとなく不安」が片付きました。
この記事は、その体験を30〜40代の方に向けて正直に書いています。「無料って本当に大丈夫なの？」「結局保険を売り込まれるんじゃないの？」という疑問にも、経験から答えます。
30〜40代のお金の不安が「特に解決しにくい」理由
20代のころは「とにかく貯める」だけで十分でした。でも30代・40代になると、お金の問題は一気に複雑になります。
住宅ローンを組む・組まないという判断、子どもの教育費の準備、親の介護がいつ始まるかわからない不安、転職や副業による収入の変化。そのたびに保険も家計も見直すべきなのに、「何から手をつければいいのかわからない」という状態になりがちです。
私自身がそうでした。30代で地方移住を選び、フルリモートで働きながら副業を始めたことで、「お金の全体像」を初めて真剣に考えるようになりました。投資・保険・家計のバランスが本当にこれでいいのか、自分の状況に合った答えが見つからずにいました。
ネットで調べれば情報はいくらでも出てきます。でも「自分の場合はどうなのか」という答えは、ネット記事では見つかりません。そこにFP相談の価値があります。
FP（ファイナンシャルプランナー）とは何をしてくれる人か
FPは、保険・投資・税金・年金・住宅・相続など、家計に関わるお金全体を俯瞰してアドバイスできる専門家です。
よく混同されますが、FPは「保険を売る人」ではありません。保険の専門家でもあるけれど、家計全体を見た上で「本当に必要な保障は何か」を判断してくれる人です。この違いが重要で、「何かを売りたいだけ」ではなく「家計全体の最適解を一緒に考える」というスタンスのFPに当たると、相談の価値が全く変わります。
無料で相談できる仕組みはシンプルです。相談者が保険などの金融商品を契約したとき、その紹介料がFP側の収入になる。だから相談者の費用負担はゼロになります。
ただし、これは「相談料が無料＝公平とは限らない」という側面があることも知っておくべきです。 FPが提案する商品は、提携している保険会社のものに限られる場合が多く、FP側には特定の保険を提案するインセンティブが働きます。
私自身、相談前はこの点を警戒していました。結論として、「提案されたものが自分にとって本当に必要か」を判断するのは自分自身です。FPの提案を「一つの選択肢」として受け取り、納得できなければその場で断る。このスタンスさえ忘れなければ、無料相談という仕組みを賢く利用できるはずです。
実際に相談してみた：私が持ち込んだ3つの悩み
私がFP相談に持ち込んだのは、以下の3つでした。いずれも「自分だけでは判断できない」と感じていたものです。
悩み①：保険、このままでいいのか問題
副業を始めてから2年以上、保険を見直していませんでした。会社員として加入している生命保険・医療保険がそのまま続いていて、「解約した方がいいのか、足りないのか、多すぎるのか」がわからないままでした。
FPに現状の保険証券を見せたところ、「今の収入状況と家族構成を考えると、死亡保障は現状で問題ないが、医療保障の入院日額が古い基準のまま。現在の医療費実態と乖離している」という指摘を受けました。
具体的には「今の保険は1日5,000円の入院給付だが、現在の差額ベッド代や諸費用を考えると1万円以上が現実的」という話。自分では気づけなかった視点でした。見直しの方向性として「掛け捨て型で保障を整理し、浮いた保険料を積立投資に回す」というアドバイスもいただきました。
悩み②：家計のバランス、これで正しいのか問題
副業収入は月によって変動します。固定費をどのくらいに抑えるべきか、生活防衛資金はどのくらい確保すべきか、感覚ではなくロジックで整理したいと思っていました。
FPからもらったのは「収入の変動係数を踏まえた緊急資金の目安」という考え方でした。収入が安定している会社員であれば生活費3〜6ヶ月分が目安とよく言われますが、副業収入がある会社員の場合も「最低でも半年、できれば1年分の生活費を流動性の高い形で確保する」ことが推奨されるということ。
自分の家計をこの基準に当てはめると、緊急資金が少し不足していることがわかり、NISAの積立額を一時的に抑えて緊急資金を先に積み上げる、という優先順位の整理ができました。
悩み③：NISAの積立、この金額と銘柄で合ってるのか問題
eMAXIS Slim 全世界株式を毎月3万円積立していましたが、「これで合ってるのか」という確信が持てていませんでした。他の銘柄も検討すべきか、金額をもっと増やすべきか、逆に絞るべきか。
FPからは「銘柄の選択は問題ない。全世界株式の低コストインデックスは長期投資の基本として合理的」という確認をもらえました。金額については「緊急資金を確保した後に判断する」という順番を教えてもらいました。
（※注：投資には元本割れや為替変動による損失のリスクが伴います。FPの見解は、あくまで一般的な長期運用の考え方に基づいたものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。私自身もそのリスクを理解した上で、自分に合った投資額で継続しています。）
この確認作業で「今のやり方で正しい」という納得感が生まれ、毎月の積立を続けるモチベーションが安定しました。
相談してみて気づいた、FP相談の本当の価値
3つの悩みを持ち込んで気づいたのは、「答えをもらうこと」よりも「整理してもらうこと」の方が価値があったということです。
情報はネットで探せばいくらでも出てきます。でも「自分の場合はどうなのか」という文脈に落とし込んでもらうことは、ネット記事にはできません。FP相談は「自分の状況に合わせた翻訳」をしてもらえる場所です。
また、複数の悩みが相互に関係していることも整理してもらえました。保険料を最適化する→浮いた費用を投資に回す→でも先に緊急資金を確保する、という順番が明確になったことで、「次に何をすればいいか」が明確に見えてきました。これが最大の収穫でした。
「押し売りされるのでは」という不安への正直な答え
最初にこれを心配していたので、正直に書きます。
相談の後半で、FPから保険商品の提案がありました。「現状の保険を見直す場合の選択肢として」という形で、2〜3の商品を紹介されました。ただし強引な勧誘は一切なく、「検討してみてください」という形で終わりました。
大事なのは「提案される」ことと「売り込まれる」ことは違うということです。提案があるのは当然の流れで、断る権利は常にこちらにあります。
不安を減らすための対策として効果的だったのは、最初に「今日はまず現状確認と情報収集が目的です。その場で決めるつもりはありません」と一言伝えたことです。これを言っておくだけで、相談全体の雰囲気が「売る場」ではなく「相談する場」に変わりました。
代表的なFP無料相談サービスの比較
| 項目 | マネーキャリア | ほけんの窓口 | 保険チャンネル |
|---|---|---|---|
| 相談形式 | オンライン・対面 | オンライン・対面 | オンライン |
| 相談料 | 何度でも無料 | 無料 | 無料 |
| 得意分野 | 家計全般・保険・NISA | 保険中心 | 保険・家計 |
| 地方対応 | ◎（オンライン完結） | ◎（オンライン完結） | ◎（オンライン完結） |
| 30〜40代への対応 | ライフプランも相談可 | 保険見直しに強い | 家計全般に対応 |
3サービスいずれもオンライン相談に対応しており、地方在住者でも自宅から利用できます。保険の見直しに特化したい場合はほけんの窓口、家計全体をまとめて相談したい場合はマネーキャリアか保険チャンネルが向いています。
相談前に5分で準備できること
準備ゼロでも相談はできますが、当日の時間の半分が「現状把握」で終わることがあります。以下の5点だけメモしておくと、60分を本質的な議論に使えます。
- 月収のざっくりした金額（変動がある場合は直近3ヶ月の平均）
- 月支出の大まかな内訳（固定費・変動費）
- 加入中の保険の種類と月額保険料
- 現在の貯蓄額・投資口座の状況
- 今一番気になっていること（一言で）
これだけです。完璧な資料は不要で、「なんとなくこのくらい」という感覚の数字でも十分です。
まとめ：30〜40代こそ、一度FP相談を使う価値がある
30〜40代は、お金の問題が一番複雑になる時期です。保険・家計・投資・税金が全部絡み合って、「どれか一つだけ解決する」という方法が通用しにくくなります。
だからこそ、全体を俯瞰して整理してくれる専門家の視点が効きます。無料で話を聞いてもらえる、その60分の価値は、何年分かの「なんとなく不安」を解消するのに十分でした。
「今の状態で大丈夫なのか」——その問いへの答えを、ひとりで探し続けるより、一度プロに聞いてみる方が早いと思っています。
※本記事は筆者の個人的な体験に基づく情報提供を目的としており、特定のサービスへの加入を推奨するものではありません。各サービスの詳細・最新情報は公式サイトをご確認ください。2026年2月時点の情報です。
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